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2017年度調剤薬局売上ランキング

2017年度の調剤薬局売上ランキングを発表します。本年度は多くの企業で増収益がみられました。それでは各社の動向についてみていきましょう。

企業名 全体売上高 調剤薬局事業売上
1 アインHD 2481億10百万(+5.6%) 2218億01百万(+5.1%)
2 日本調剤 2234億68百万(+1.9%) 1893億27百万(-0.8%)
3 クオール 1315億02百万(+5.2%) 1205億96百万(+4.6%)
4 総合メディカル 1222億16百万(+1.2%) 958億31百万(-0.1%)
5 トーカイ 1045億72百万(-0.9%) 407億08百万(-6%)
6 メディカルシステムネットワーク 888億65百万(+1.3%) 816億50百万(-0.4%)
7 ファーマライズHD*1 485億11百万 423億46百万
8 ファルコHD 459億71百万(-5.7%) 181億25百万(-9.8%)
9 メディカル一光 294億89百万(+0.6%) 220億27百万(-6%)
特別掲載 スズケンHD 21269億93百万(-4.5 %) 977億86百万(-5.2%)
特別掲載 東邦HD 12310億46百万(-5.9%) 958億07百万(-4.2%)
特別掲載 アイセイ薬局*2 607億 不明
*1ファーマライズHDは決算月の関係で平成28年度の数字を掲載しています。 *2アイセイ薬局は投資ファンドによるTOBで上場廃止となったため、平成27年度の数字を掲載しています。

アインHD

全国に115店舗を展開する(株)葵調剤薬局をはじめとしたMAや都市型ドラッグストアの推進等により、企業全体の売上高は前年比+5.6%の248110百万円となりました。

医療事業の売上は前年比+5.1%221801百万となり、薬局の店舗数は全国で1066店舗まで拡大しています。

日本調剤

企業全体の売上高としては前年比+1.9%の223468百万円となったものの、C型肝炎治療薬の薬価大幅値下げ、診療報酬改定の影響による処方箋応需枚数の減少により、調剤薬局事業における売上高は189327百万円と前年比-0.8%という結果となりました。

総店舗数は日本初の調剤薬局である(合)水野の買収、新規出等により557店舗となり、そのうち95.1%は在宅医療の実施店舗です。これは業界内で比べても高い水準であり、かかりつけ薬局、薬剤師としての存在感をアピールする形となっています。

クオール

企業全体の売上高は前年比+5.2%の131502百万、営業利益は+1.8%の6865百万(経常7065百万、+1.8%)と全体的にプラス評価となりました。保険薬局事業部においては、新店および新規取得の子会社による売上が寄与した結果、前年比+4.6%の120596百万の売上高となりました。ただし、営業利益に関しては、診療報報酬改定による薬剤科単価、技術料単価の減少で前年比-8.2%という結果でした。なお店舗数はグループ全体で696店舗です。

総合メディカル

医療支援部門のコンサル部門、レンタル部門による売上高の増加により、前年比+1.2%1222 16百万の売上高となりました。収益面については+2.6%増となり、過去最高益を更新しました。

薬局部門の売り上げは、東日本39084百万円(前年比+8.3%)、西日本26208百万円(前年比-0.8%)、九州30539百万円(前年比-9.7%)、合計95831百万円(前年比-01.%)でした。薬価改定、C型肝炎治療薬の処方箋枚数の減少もありましたが、前年比-0.1%にとどめています。店舗数に関しては、みよの台薬局グループ等のMAにより674店舗となりました。

 

トーカイ

トーカイは、たんぽぽ薬局として124店舗展開しています。調剤サービス売上高は診療報酬改定等の影響に伴い、40708百万円(前年比-6%)でした。営業利益に関しては、前年比-20%3060百万円という結果となっています。